国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長は21日以下のような考えを示しました。
緊急事態宣言が東京で発令されることに関して、
「政府が感染の拡大を防ぐためにとる、ゴールデンウィークに向けて先を見越した対策だと理解している」
\ビールサーバーレンタル無料!お好きなクラフトビール代のみで利用可能!/
多彩なビールをご自宅で楽しめる【DREAM BEER】
アスク井上クリニック 植毛をご検討中の方の無料カウンセリング予約
\POPEYE、メンズノンノでも掲載の注目制汗スプレー/
制汗美容スプレー【トリムクール】
バッハ会長の判断への疑問
一体何をもってそういう見解に至ったのか。
そもそも五輪は誰のために開催されるものなのか。
もはや開催することだけが目的になってしまっているのではないか。
IOC、JOC、東京五輪組織委員会全てに対して疑問の声が上がっています。
IOCは、日本側からの端的な報告だけで安易な決定をしているように思えて他ならない、と言わざるを得ないようにも思えます。
バッハ会長(IOC)は過去も現在も妥当性を確認していない?
過去(2020年3月)にもバッハ会長は、
「WHOに求められたら開催断念せざるをえない」
というように、
WHOに大会の中止を求められた場合の対応について「WHOの助言に従う」と答えていましたが、
今回同様に、基本的に言われたことをそのまま受け入れるような受け身のスタンスであるというように感じます。
是非とも自身(IOC)で妥当性を確認した上で意思決定を下してほしいものですね。
日本のコロナに対するアクションの遅さとそこから招かれている医療体制の逼迫状況まで加味できていないように思えます。
経済を守るよりもまず大事なことがあるはずですね。
五輪開始(7/23)までの状況判断
バッハ会長は上記記載の見解でしたが、
今後日本の状況は刻一刻と変化することが予想されます。
まず緊急事態宣言でどこまで強く人流を抑制するか次第ではありますが、
一定の感染者の減少は5月中頃まで見込めると思います。
ただし、解除後に感染者増加を抑え込むためのしっかりとしたアクションプランがない限り、
これまで同様に解除した直後から感染者が増え始め、
6月頭には再度、緊急事態宣言再発出の選択を迫られることは容易に予想できます。
IOC、JOC、東京五輪組織委員会には状況に応じて、今後英断が必要になるというのを念頭に入れて欲しいですね。
twitterからは、「本来、五輪とはなんなのか」ということを再認識するために、
NHKドラマ「いだてん」の再放送をすべきというような意見が上がっていました。
この点に向き合うとともに、まず命あってのものであり、正常な状況下で行うべきものだと再認識いただきたいものですね。
こちらの記事では東京五輪に向けて、看護師500人の確保依頼の件をお伝えしています。